用語集

鉄骨造

鉄骨構造(てっこつこうぞう)とは、建築物の躯体に鉄製や鋼製の部材を用いる建築の構造のこと。鉄骨造、S造、S構造とも呼ばれる。また、近年ではほとんど鋼材を用いるので、鋼構造と呼びかえることも少なくない。特に断りがなく鉄骨構造という場合、一般的には重量鉄骨ラーメン構造を指す。鉄骨構造は大きく三種類に分けられ、木造軸組工法と同様に柱、梁、筋交いを利用したブレース構造、柱と梁を完全に固定(剛接合)して筋交いを不要としたラーメン構造、小さな三角形を多数組み合わせたトラス構造がある。

鉄筋造

鉄筋コンクリート造(てっきんコンクリートぞう)とは、鉄筋コンクリートを用いた建築の構造もしくは工法。英語のReinforced Concrete(補強されたコンクリート)の頭文字からRC構造またはRC造と略される。

鉄骨鉄筋造

鉄骨鉄筋コンクリート造(てっこつてっきんコンクリートぞう)とは、鉄筋コンクリートの芯部に鉄骨を内蔵した建築の構造もしくは工法。英語の"Steel Reinforced Concrete"の頭文字からSRC構造またはSRC造と略される。

建坪

1階部分の地面を覆う部分の面積

延べ床面積

各階の床面積の合計

アスベスト

アスベストとは

日本語では「石綿」と訳されるので、繊維の一種と思っている人もいるだろうが、実は「アスベスト」は地中から取れる鉱物なのである。鉱物の定義は新明解国語辞典によると「天然に生成されて地中に含まれる無機物。岩・石など」となっている。ちなみに無機物というのは生活機能を持たない物質のことであるが、ここではそれほど大きな問題ではないのでその説明は省くことにする。つまり、アスベストは岩や石の一種なのである。石や岩のでき方を説明していると大変なスペースを必要とするので、ここではまた説明を省くが、ともかく「アスベスト」というのは地中で溶岩が冷えて固まって行く途中で、結晶が細長く成長して繊維状になった鉱物なのである。ケイ酸マグネシウム塩という物質が主成分で、この結晶が人の目で確認できないほどに細く長くなったものが、撚(よ)り合わさって存在しているので、見た目はまるで綿のように見えることから「石綿」という日本名が付けられている。「石綿」は「いしわた」「せきめん」と両方の読みかたがされている。製鉄の高炉から出るスラグ(鉱滓)を原料として作られるロックウールもアスベストと同じような働きをするので、日本語では「石綿」と訳されるが、こちらは人工的に作られたものである。

アスベストの種類

飛散性の高いものより3段階に分かれている。
レベル1 飛散性アスベスト(一般的に世間で言われているアスベスト)
レベル2 レベル1より飛散性の低い建材 
レベル3 非飛散性アスベスト含有建材

レベル1 飛散性アスベスト使用場所

壁材としてセメントに混ぜたり、劇場などでは普通の繊維の中にアスベストを入れて織った防火カーテンなどが使われている。こうしたセメントに混ぜられたアスベストが壁に吹き付けられているが、それが露出して風が吹いたりすると飛散する。

レベル2 飛散性アスベスト使用場所

煙突・配管の曲り部分 ダクトを繋ぐジョイント部等

レベル3 非飛散性アスベスト使用場所

石綿含有繊維強化セメント板(波板、平板)・住宅屋根用化粧スレート・押出し成型セメント板・窯業系サイディング・床材等

地中埋設物

もともとは地中に存在しなかった(人為的に埋められた)コンクリートの塊・鉄・レンガ等

リサイクル法

建設リサイクル法

近年、廃棄物の発生量が増大し、廃棄物の最終処分場のひっ迫及び廃棄物の不適正処理等、廃棄物処理をめぐる問題が深刻化している。建設工事に伴って廃棄されるコンクリート塊、アスファルト・コンクリート塊、建設発生木材の建設廃棄物は、産業廃棄物全体の排出量及び最終処分量の約2割を占め(平成13年度)、また不法投棄量の約6割を占めています(平成14年度)。さらに、昭和40年代の建築物が更新期を迎え、今後建設廃棄物の排出量の増大が予測されます。この解決策として、資源の有効な利用を確保する観点から、これらの廃棄物について再資源化を行い、再び利用していくため、平成12年5月に建設リサイクル法が制定された。
建設リサイクル法では、特定建設資材(コンクリート(プレキャスト板等を含む)、アスファルト・コンクリート、木材)を用いた建築物等に係る解体工事又はその施工に特定建設資材を使用する新築工事等であって一定規模以上の建設工事(対象建設工事)について、その受注者等に対し、分別解体等及び再資源化等を行うことを義務付けている。
 なお、分別解体等及び再資源化等の実施義務の対象となる建設工事の規模に関する基準については、1)建築物の解体工事では床面積80㎡以上、2)建築物の新築又は増築の工事では床面積500m2以上、3)建築物の修繕・模様替え等の工事では請負代金が1億円以上、4)建築物以外の工作物の解体工事又は新築工事等では請負代金が500万円以上と定められている。
 対象建設工事の実施に当たっては、工事着手の7日前までに発注者から都道府県知事に対して分別解体等の計画等を届け出ることを義務付けたほか、対象建設工事の請負契約の締結に当たっては、解体工事に要する費用や再資源化等に要する費用を明記することを義務付けるなどの手続関係も整備された。

家電リサイクル法

『エアコン』『テレビ(ブラウン管式)』『電気冷蔵庫・電気冷凍庫』『電気洗濯機』の4品目
負担する料金は、『小売店の収集・運搬料金』+『メーカーのリサイクル料金』
リサイクル料金は、2,520円~4,820円程度

特定建設作業実施届

騒音規制法及び振動規制法では、建設作業の中で特に騒音や振動の著しい作業を特定建設作業として定め、それぞれ騒音・振動レベル、作業時間等を規制し、事前の届出を義務付けている。ただし、特定建設作業を実施したその日のうちに終了する作業については、届出の必要はない。